転職迷ってる？人生で一度は考える働き方。転職者の退職理由ベスト５

こんにちわ！キラキラ２番星です。

人生で一度は転職をしたいって考えた経験はありませんか？

特に若いうちは転職をするか現在の会社に留まるか考えますよね？

ましてや転職したら収入が上がったなんて話を聞くと、今の会社に不満がある人は自分も転職したいと考えたりしますよね。

今回はそんな20代や30代で転職したいという人に向けて、転職活動のキッカケになる「離職理由ベスト５」をまとめました。

これから転職を考えている20代や30代の人は今回の転職のキッカケになる離職理由を参考にしてもらえたら幸いです。

退職理由を明確にする必要性

理由もなしに転職する人はいません。

転職活動する人にはそれなりの離職理由があるから転職していきます。

今後、転職を考えている人は離職理由が明確かどうかを必ず知っておく必要があります。

離職理由が不明確な人は転職しても必ず後悔してしまいます。

なぜ、今の会社を辞めたいのかをハッキリ自覚出来て初めて転職活動のスタートラインに立てます。

そうすることで、転職活動の活力にもなり面接でも正確に離職理由を面接官に伝えることが出来るようになります。

では、実際に転職者がどんな離職理由で会社を辞めたのか厚生労働省のデータから見ていきましょう。

第5位　人間関係がうまくいかなかった 17.7%

職場での人間関係は表面的に見ると一見仲が良さそうに見えるのですが、実際の事情は違い内心は気疲れによって精神的に疲弊しているという話はよくあることです。

嫌いな上司や苦手な先輩が近くにいたりするだけで嫌なこともあります。

職場の先輩や上司に対して自分の本音を隠し、本心では別のことを感じることもあるのにも関わらず、人に合わせて行かなければいけないことは本当に辛いものです。

特に20代30代前半では先輩や上司から理不尽な指示や仕事を振られてしまったり、退社後の付き合いを強要されたりすることでストレスになりますよね。

パワハラやセクハラといったハラスメント被害も多くあり修復不可能な問題もたくさんあります。

特にパワハラは凄い勢いで年々増加しており厚生労働省の労働相談にもパワハラに該当する「いじめ・嫌がらせ」は72,000件を超えています。

本当に恐ろしい数字です。超ブラック企業認定です。

人間関係の問題は自分の力だけでは解決できないケースも多いため、職場に馴染めない状況や人事に相談できない場合、相談しても解決しないようであれば転職することをお勧めします。

もし、今後、何十年も働くことを考えると数十年間も人間関係で気を使わなければいけなくってしまうのは強いストレスになるだけです。

第4位 会社の将来に不安を感じた 24.2%

最近は競争も激しくスピードが求められる社会であることから、成長企業と減衰企業の二極化がはっきりしていまね。

その中でも斜陽産業且つ業績が悪化している会社に所属している社員は不安になりますよね。

さらに最近では企業の不祥事が起きたことで事業を縮小する企業も多く、会社と心中することを考えるとよりいっそう不安な気持ちになるでしょう。

転職を考える上では、会社に対して将来性の不安と言うものは漠然としているケースが多いため、ちゃんと自分の会社のことを調べておく必要があります。

特にこんな会社だったら転職を考えていい！

特にこんな会社だったら転職を考えていいです。

• 赤字が続いている。
• コストカットが激しい
• 労働環境が悪い。
• 新人が定着しない。
• 離職者が多い。
• 会社のビジョンがない。
• 社員同士で愚痴が多い。
• 市場が縮小し会社としても打開策を見いだせていない。

上記のような項目に該当しているのであれば離職理由としては強いものになります。

自分の会社が該当していないか確認してみるといいです。

もし、該当していないようであれば健全な会社である可能性が高くなりますので、転職するには早計と言えます。

自分の会社を見限って退職する理由になるのかを必ず調査しておきましょう。

第3位　賃金が低かったから　25.1%

この問題は転職において永遠の課題になるのではないでしょうか。

そのため、年収UPを狙っていくのであれば今の会社を退職すべきか慎重に検討していく必要があります。

例えば30才で年収550万をもらっている男性サラリーマンAさんがいたとします。

Aさんは収入に不満があり、会社から欲しい年収が650万だったとします。

現時点でAさんは日本の30才の平均年収を上回っており、転職して今以上の給料をあげるには年収が低い人よりもハードルが高くなります。

こういったケースの方は特に注意が必要です。

転職時に今より給料が欲しいと考えている人は大勢います。

誰だって転職先で今以上の給料を貰いたいと考えてます。

しかし、転職先からオファーされる年収は意外と据え置きになるケースはよくある話です。

ミドルの転職が転職者に対して行ったアンケート結果で、年収が上がったと回答していたのは50％もいました。

一方で残りの50%の人は年収が据え置きか年収が下がったと回答しています。

つまり、年収だけが退職理由、転職理由になってしまった場合、必ず下記の項目を調べて欲しいと思います。

• 日本の会社の規模別の平均年収や年齢別の平均年収
• 自分が所属している会社の先輩や上司の年収

この２つを調べるだけで、自分の年収が平均に対して高いか低いかがわかります。

特に会社規模で見た平均年収は必ず知っておく必要があります。

会社規模別の平均年収について

実際に国税庁の調査結果を見ていくと会社の規模が大きければ大きいほど平均年収は上がっています。

特に1,000人以上の事業所規模になってくると500人未満の規模の会社に対して100万以上も年収に差が出ています。

つまり、自分が所属している会社の規模が500人未満の会社であれば、1,000人以上の規模の会社を転職先として考え年収UPを狙っていくことができるわけです。

それから、年齢も重要になります。

男性で30才〜34才の平均年収は461万円と言われています。

今回の例であげたAさんの場合は年齢別で見ても平均年収を上回っており比較的高い水準で貰えてる事が言えます。

平均と比較をしていくと今の会社のままでも良いのでは無いかと思います。

会社の先輩、上司の年収を知っておこう

例えば、Aさんの直属の上司が40才で年収650万だったとします。

Aさんはまだ30才です。もし年功で上がった場合でも、あと１0年も勤務しなければ希望の年収650万に到達しない計算になってしまいます。

自分の身近にいる上司や先輩の年収を調べることで、今の会社で働き続けることで年収がどの程度くらい上げていくことが出来のか推測する事が出来ます。

比較や予測をした上で同じ会社で勤務し頑張って年収を上げていくのが近道か、転職した会社で年収を上げていくのが近道か考えればいいわけです。

年収を上げたいという気持ちが離職理由の１番になる方は、必ず他人や平均指標と比較してから転職することを考えてください。

今の会社で積み上げてきたキャリアを捨ててまで転職することのリスクは少なくとも存在します。

自分の年収を下げてしまったら本末転倒です。

退職理由になるくらい希望年収に対して開きがあるのかを考え、それでも年収を上げたいのであれば客観的に比較してから転職先をちゃんと吟味していくと良いです。

第2位　満足のいく仕事内容でなかった 26.7%

「満足いく仕事内容ではなかった」を離職理由にする人の多くは、本人自身に強い成長意欲があるからです。

「今の環境では成長が実感できない」という状況であれば、スキルを身につけるべく、新たな職場を求めて転職によって環境を変えてしまうのも得策です。

こういった会社で働いていると成長意欲が削がれてしまいます。

一度、転職活動をする前に会社に対して「新しい仕事に挑戦したい」と申し出をすると良いです。もしかしたら、聞き入れてもらえる可能性もあります。

しかし、それをやっても無理なのであれば、単調な日々を過ごすのではなく満足のいく仕事を探して新たな環境を求め転職活動を行うことをおすすします。

第1位　労働条件(賃金以外)がよくなかった　27.3%

映えある第1位を獲得したのはこれです。

やはり！と言ったところでしょうか・・・。

賃金以外の労働条件に不満を抱える項目は多岐に渡ります。

長時間労働が慢性化してたり、有給休暇が利用できない状況だったり、自分が希望していない地域への転勤が多かったりすると嫌になりますよね。

会社は社員に対して「権利の前に義務を果たせ」と考えてるケースがたくさんあります

こう言った会社でのダメ社員の定義は労働条件のほうが優先度が高く、仕事に対する情熱を感じない社員だったりします。

社員に対して会社で働くとはどういうことか、働く喜びや意義を求めます。

労働環境がよいか悪いかよりも、仕事にやりがいを持てるかどうかを重視します。

しかし、労働条件を優先する社員にとっては少しでも労働環境が良いところで働きたいと願っています。

長時間労働の残業は嫌だし、サービス残業なんてもってのほかです。

希望もしていない地域への転勤だってしたくないでしょう。

こういった会社と社員の考え方の不一致はよくある話です。

しかし、社員は少なくとも命の時間を労働力に変えて働いているわけですから、あまりに酷い条件や労働環境であれば転職を考えていいと私は考えます。

もっと言えば、自分が所属している会社で法律ギリギリをやっていたら超ブラック企業認定です。

その場合は即退職ををお勧めします。

週60時間以上勤務していたら危険信号

特にフルタイム労働者のうち、週60時間以上就業する人は危険です。

週休2日と仮定した場合は1日あたりの残業時間が3時間以上に及んでいる計算です。

この割合は、減少傾向にはありますが依然として7.7%発生しています。

残業時間においては36協定で会社と従業員が締結していたとしても、長時間に及ぶ時間外労働は本来臨時的なものとして必要最小限にとどめられるべきものであります。

ご自身の働き方が週60時間に及んでいて、たくさん働きたいと願っている人で無いなら、業務改善や周囲に相談し見直す必要があると考えられます。

改善ができないようであれば、効率的な働き方を求める為にも転職して新しいフィールドにいくと良いです。

有給が利用できないのは危険信号

日本の会社では有給休暇が取れない人は大勢おり、取得しにくい理由として

• 職場が有給休暇を取得しにくいの雰囲気。
• 有給休暇を取得する事に対して罪悪感がある。
• 有給休暇を取得すると過重労働のため後でしんどくなる。
• 昇給・査定に影響する。
• 会社が有給休暇を推奨していない。
• 人が足りないため仕事が回らなくなってしまう。

こう言った理由で有給取得が出来ない状況が起きています。

労働条件に不満がある人の多くは有給休暇を取得しやすい会社がいいと考えるのは当然だと思います。

そんな人のためにデータで事業規模別や産業別での有給休暇取得状況をまとめてあります。

 

厚生労働省の「平成30年就労条件総合調査結果の概況」によると事業所の規模が大きいほど、有給休暇を取得しやすい傾向にあると言えます。

やはり、人数が多く効率的な設備があることから大企業が有利になっています。

有給休暇の取得状況を産業別で見ていくとサービス業や小売業が著しく低い状況になっています。

逆にインフラ関連の電気・ガス・水道・熱供給は一人当たりの取得率平均は72.9%に届いている状況です。

有給休暇が産業や会社の規模によって、こんなに差がある事実をご存知でしょうか？

もし労働条件を理由に退職を検討しているのであれば、有給休暇の現状の取得状況と平均値を比較してご自身の会社が有給を取れていない状況であれば他の会社にいくことを考えていいと思います。

今だに休まず働きまくることを善だとしている会社は沢山あります。しかし、働き方を変えたい人にとっては休暇を取ることが重要な訳です。

自分にあった休みが取れる会社なのかをチェックしていくといいと思います。

そして、産業別や会社規模によって有給休暇の取得状況が変わっていますので、転職先を考える際はちゃんと調べていく事が大切です。

転勤が多いのは危険信号

正社員につきまとってくる「転勤」は未だに多いです。

日本企業において「転勤制度」は会社から転勤を命じられたら、従業員は原則として拒否できないという制度です。

労働政策研究・研修機構の調査によると正社員の人で「転勤が発生する可能性がある」と回答している結果が33.7%と発表されていました。

現在は共働き世帯が増え、転勤になると配偶者のキャリアや子育てへの影響は計り知れないほど大きいです。

それから親の高齢化に伴い介護を担う人も多く、転勤したくない人が増えています。

そんな状況でも会社は従業員の生活環境を考えずに転勤を命じてきます。

会社が従業員を転勤させる背景は人材育成の観点や社員のジョブローテーション、適材適所などを理由にしています。

しかし、働いている従業員はどうでしょう。

全ての従業員が本当に転勤を受け入れたいと感じているのでしょうか？

従業員の生活環境や家族環境が変化すれば、転勤を素直に受け入れられない事はたくさんあると思います。

私も拒否権なしに内示を受け転勤していく実態には疑問を持たざるを得ません。

仮にご自身が転勤を良しとしていない場合や転勤によって働くモチベーションを著しく下げるようなら、会社を変更してもいいと考えてます。

私の転勤を例にとっても、新卒で入社してスグに東北地方へ転勤しました。そして、２回目の転勤で中国地方に転勤をしました。

新卒で入社した当時は独身で右も左も分からない為、どこにでも行くつもりでいましたが、２度目の転勤では結婚も控えていたため内示を受けた時は会社に対して強く抵抗をしました。

しかし、転勤を拒否することは出来なく最終的に転勤する事に対して納得出来ないまま引越しをしていきました。

私はこの転勤経験をした事で「自分の住む場所を全て会社に決められたくない！」と言う気持ちが芽生え転職しています。

自分の本心に嘘をついて長い間、我慢するのはよくありません。

働く場所はどこに住んでもあるものです。

住む場所は自分で決めるものです。もし、我慢している方がいるようなら転職をおすすします。

まとめ

入社した会社で仕事に一生懸命取り組んで他人よりも突き抜けた実績や経験を積んでいくことはとても重要なことです。

しかし、それが全て正しいとは限りません。

「今の会社で働くこと」や「会社からの命令が絶対」と言ったことを妄信的に信じる必要はありません。

働く会社も働く環境も全ては自分次第で変えていくことが出来ます。

人生は全て自分で決めるものです。会社によって全て決められる必要はありません。

退職理由が明確で自分の会社に対し不満を持ち続けるのであれば転職を考えていくことは重要です。

勇気を持って外の世界にチャレンジしていきましょう！